現場レポート&ニュース

30年後に価値が落ちない物件の定義を知って住宅購入で損を回避!

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
30年後に価値が落ちない物件の定義を知って住宅購入で損を回避!

SBIエステートファイナンス株式会社が104名もの不動産のプロに行ったアンケート結果が公表されました。

アンケート内容は「30年後に不動産価値が落ちない物件やタワーマンションの価値」に関するもの。

このアンケートで不動産のプロが最も資産価値が落ちにくいと注目したのが、一戸建てでした。

タワマンでも大規模マンションでもなく、なぜ一戸建てを不動産のプロが評価するのかを知っておくことで、住宅購入後の価値の低下を最小限に抑制しませんか?

一戸建ての価値が下がらない理由

  • 土地の価値が下がりにくいから。
  • 土地の相場で判断するので、建物の築年数は関係ないから。
  • 戸建て価格は一定の水準をキープしているから。

多くの専門家が注目しているのが、一戸建てだけにある土地の資産価値で、建物の価値は経過年数で0円になるため、土地価格のみが評価されるからというのが、多くの専門家の意見のようです。

同時にタワーマンションの資産価値が下がらない理由も公表されており、

  • 人気エリアに立地しているから(東京都港区エリア)
  • 新規で建てることが難しく絶対数に限りがあるから。
  • 日本人だけに限らず外国人にも需要があるから。
  • タワーマンションを購入する客層はそれなりの富裕層だから。

確かにタワーマンションは好立地で都心部に多数あり、新たに建設するための用地がないので、立地を間違えなければ資産価値の減少が限定されるのもなっとくできるかもしれません。

先日、異なる記事で都心のタワマンがフェラーリ化して、富裕層しか購入できなくなるなんて記事もありました。

ちなみに一戸建てでもタワマンでも、大規模マンションでも30年後の資産価値を決める要素として、

  1. 最寄駅からの距離や公共交通機関の利便性
  2. 日常的な買い物施設、飲食店などへのアクセスの良さ
  3. 築年数や建物のグレード
  4. 地震・台風などの自然災害に対する安全性

が求められるので、これらの要件を満たしていない物件は明らかに資産価値が下がりますので、十分に注意してくださいね。

出典:SBIエステートファイナンス株式会社

将来的な資産価値も考えて物件を購入するか、予算と相談して購入するか・・・住宅購入時には様々な要素を検討してあなたに合った物件を探すことが大切ですよね。


***********発信者情報***********

一級建築士事務所 株式会社 賢
大阪府知事登録(ハ)第19927号

特許 第4000452号       「引っ張り雇いほぞ」
実用新案 登録2003-271641 「木造門型ラーメン」


ラーメン門型フレームと言えば、株式会社 賢です。
皆様の安心のために、日々より良い商品を開発しています。

〒542-0083 大阪市中央区東心斎橋1丁目11-13-1003

電話番号:06-6120-2080
Eメール:info@ken-network.co.jp
担当:西窪

***************************

関連記事

ピックアップ記事

  1. コロナ禍の物件の稼働率アップにNOW ROOMが役立つかも!
    コロナ禍で物件の稼働率が大きく低下して悩んでいる物件オーナーさんも多いのではないでしょうか?...
  2. CBREが海外投資家による日本への不動産投資、国内投資家による海外への不動産投資に関する情報を...
  3. 古い団地の再生をコンセプトに応じて行う多摩トキワソウ団地とは?
    日本全国には1960年代頃に建設された4〜5階建ての築50〜60年超えの古い団地が多数あります...
  4. 11月8日はリノベーションの日、リノベ記念日が誕生しました。
    日本政府もリノベーションを推進していますが、リノベーション協議会が11月8日はリノベーションの...
  5. スーモ(SUUMO)住民に愛されている街ランキング2020関西版
    スーモ(SUUMO)が実際に住んでいる住民に対して行った新たなランキングが、住民に愛されている...
  6. 初めての自宅売却時に損や後悔をしないために注意すべきポイントは?
    自宅を初めて売却する際には、誰でも不安や迷いがつきものです。
  7. DIY⼯房 DIYのいえが泉北ニュータウン 茶⼭台団地にオープン!
    大阪府住宅供給公社といえば、昭和50年頃に作られた多くの団地を所有しており、数年前から団地の再...
  8. 戸建てやマンションなど自己所有物件の場合、経年劣化や生活環境の変化でリフォームが必要になること...
  9. 2016年度の税制改正大綱が決定し、住宅関連の目玉は何と言っても、「空き家に係る譲渡所得の特別...
  10. 先日ご紹介したアマゾンリフォームに、ソニー不動産まで参入することが決定しました。